スポーツ消費が増えているようです。
今年１～６月に１世帯が道具の購入や施設利用に使った金額は平均２２，６５５円。
消費税増税にもかかわらず前年同期より１．１％増えています。
中でも伸びたのがスポーツクラブ利用料で１７％増。

ところでこのスポーツクラブ、経費になるのでしょうか。
パターン別に見ていきます。

① 会社加入：役員のみが使える→✕
② 会社加入：役員と従業員の全員が使える→〇
③ 個人加入：個人事業主のみが使える→✕
④ 個人加入：個人事業主が一人で事業をしている→✕
⑤ 個人加入：個人事業主と従業員全員が使える→△

スポーツクラブの会費は「福利厚生費」として経費になります。
ただし、①は、従業員が対象でないので福利厚生とは言えません。特定の人への利益供与なので給与として所得税が課税されます。
④は、経営者である個人事業主は福利厚生を受ける側ではなく、提供する側なので経費になりません。
⑤は、④と同じ理屈で個人事業主として加入したものは経費になりません。ただし②の会社加入の場合と比べると不公平な感じがします。
そこで福利厚生規定を作る、使用履歴を記録しておくなど、実態を明確にしておけば経費に落とせる余地があるので△としています。

健康維持やリフレッシュに効果的なスポーツクラブ。
せっかくなら経費にしながら福利厚生の充実につなげてはいかがでしょうか。